2025年7月5日説を信じる前に…たつき諒の予言の読み解き方と正しい備え

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最近、SNSやYouTubeで「2025年7月5日に大災害が起きる」という話題をよく見かけるようになりました。なんとなく気になって調べてみたら、どうやら漫画家・たつき諒さんが描いた『私が見た未来 完全版』という作品がきっかけのようです。

たしかに、「予知夢」や「災難」という言葉を目にすると、不安な気持ちがわいてくるのも自然なことですよね。特に日本は災害の多い国ですし、「もしかして…」と思ってしまうのも無理はありません。

でも、よくよく調べてみると、この「7月5日説」にはいくつかの誤解や思い込みがあるようです。そして、たとえそれが“予言”だったとしても、本当に大切なのは「怖がること」ではなく、「ちゃんと備えること」なのでは?と思うようになりました。

この記事では、たつき諒さんの予言とされる内容がどう広がったのかを整理しつつ、不安に振り回されずに私たちができる防災のことについて考えてみました。

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目次

「2025年7月5日」に注目が集まる理由とは

最近SNSやYouTubeなどで、「2025年7月5日に大災害が起きるかもしれない」といった話題が目に入るようになりました。その発端とされているのが、漫画家・たつき諒さんが描いた『私が見た未来 完全版』という作品です。

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作品中では「2025年7月に本当の大災難がやってくる」と語られており、これが一部で「7月5日」という日付だけが強調されて広がってしまったのです。

とはいえ、「なぜそんなにこの日付が話題になるのか?」と感じている方も多いでしょう。実は、「たつきさんがその夢を見たのが2021年7月5日だった」という偶然が、予言の内容と結びつけられ、7月5日という日が“Xデー”として語られるようになったのです。

テレビや大手ニュースサイトでは大きく取り上げられていないにもかかわらず、SNSでは「この日に旅行は控える」「外出しない方がいい」といった投稿が数多く見られます。こうした動きが、さらに不安や噂を加速させているのが現状です。

予言と現実の区別が難しくなる時代背景

情報があふれる現代では、真実と虚構の境界がとても曖昧になっています。SNSで一度「7月5日が危ない」と広まれば、出典や根拠があいまいなままでも、それが“事実っぽく”感じられてしまうことがあります。

さらに、災害が多い日本において「もしかして…」という感情がどうしても働いてしまうのも自然な心理です。こうした背景があるからこそ、予言という曖昧な情報が「備えなきゃいけないもの」として広まりやすくなっているのです。

ですが本当に必要なのは、「その日だけを怖がること」ではなく、「どんな日でも備えられる状態をつくること」。この記事では、たつき諒さんの予言がどう広まったのかを整理し、災害とどう向き合うべきかを一緒に考えていきます。

1.2025年7月5日とたつき諒氏の予言

『私が見た未来 完全版』に描かれた“7月の災厄”

「2025年7月に大災難が起こる」。このフレーズは、たつき諒さんの著書『私が見た未来 完全版』の帯に書かれていた言葉です。実はこの本、もともとは1999年に一度出版されていましたが、当時の内容に「東日本大震災を予知していた」と話題になり、2021年に復刻されたのです。

たつきさんは“予知夢”を記録し、それを漫画に描くスタイルで活動しており、この作品にはさまざまな災害や事件が“夢として描かれていた”ことが、読者の間で注目を集めました。

その中のひとつとして、「2025年7月に大きな災厄が来る」という夢のエピソードが紹介されています。

ただし、この「7月」というのはあくまでも月単位の話であり、作品中に「7月5日」と明記された部分はありません。そのため、「7月5日」という日付そのものは、たつきさんが名指ししたわけではなく、あくまで後から出てきた“解釈”に過ぎないのです。

「7月5日」だけが広まった誤解の経緯

では、なぜ「7月5日」という日付がここまで注目されたのでしょうか?
きっかけは、たつきさんが「2025年7月の災難の夢を見たのが、2021年7月5日だった」と語ったことでした。この“夢を見た日”が「7月5日」だったことから、一部の人々がそれを“予言の日”と混同してしまったのです。

本の帯に書かれていた「2025年7月」という表現と、「2021年7月5日にその夢を見た」という記録が、ごちゃまぜになってしまった結果、「2025年7月5日=災害の日」という噂が生まれました。

さらに、こうした日付の強調は「覚えやすさ」という点でも拡散しやすく、SNSでは「#7月5日危機説」「#7月5日Xデー」などのタグが使われるようになり、不安をあおるような投稿が次々と現れました。

たつきさんご本人も後に「7月5日が特定された日付ではない」という趣旨の発言をしていますが、その情報は拡散スピードに追いつかず、誤解だけが先に広がっていったのです。

SNSでの拡散と誤情報の伝播メカニズム

SNSでは、「不安を感じた人がシェアする」「投稿がバズると信ぴょう性が上がるように錯覚する」という心理が働きやすくなっています。とくに“日付のある予言”は、「何か起きるかも」と想像しやすく、自然と注目が集まってしまいます。

「旅行の予定をずらした」「飛行機の予約をキャンセルした」といった投稿があると、それを見た人がさらに信じてしまう…という連鎖が起こるのも特徴です。これは“社会的証明”と呼ばれる心理現象の一種で、「みんなが言っているなら本当かも」と思ってしまう行動パターンです。

事実、2025年7月5日を警戒する声はTikTokやX(旧Twitter)でも増えており、「不安だけど念のために外出は控える」「あの日は家族で集まるのをやめた」という投稿も散見されます。

このようにして、「根拠の薄い予言」が「行動を変えるほどの影響力」にまで育ってしまうのが、現代の情報社会のこわさでもあります。次の章では、こうした噂に対して、専門家がどのような見解を示しているのかを見ていきましょう。

2.専門家の見解と社会への影響

気象庁が明言する「地震予知は不可能」の根拠

「7月5日に大地震が来る」といった噂に対して、気象庁ははっきりとした立場を示しています。公式ホームページでは、「地震の発生日時と場所を正確に予測することは、現在の科学ではできません」と明言しています(出典:気象庁 地震予知に関するQ&A)。

これは、地震の仕組みがまだ完全には解明されておらず、たとえ過去の地震データが膨大にあったとしても、それをもとに「何月何日にどこで起こる」とは予測できないからです。プレートのずれやエネルギーの蓄積など、地震が起こる条件はさまざまにありますが、それらが“いつ爆発するか”までは誰にもわからないのです。

つまり、「2025年7月5日に地震がある」という言説は、たつき諒さんの作品に限らず、どんな情報源であっても、日付を特定して語る時点で非科学的だということになります。

専門家の間でも、「予知」というよりも「予測」──つまり「数十年のあいだに起こる確率は高い」といった表現が使われており、災害への備えも“いつ来るかわからない前提”で行うのが基本です。

航空業界にまで波及した“予言”の現実的影響

科学的根拠がないとしても、人々の行動は現実に変わります。その代表例が、航空便の運休や減便です。2024年、香港のグレーターベイ航空は「2025年7月に日本で大災害があるという噂が広がったことにより、旅行客の予約が大幅に減った」として、仙台・徳島線などの一部日本路線を事前に減便する措置を取りました(出典:japan-forward.com)。

このように、“予言”がネットで広がったことが、実際の経済活動──特に観光・交通業界にまで影響を及ぼしているのです。「フェイク情報でも、人は行動を変える」。これは近年SNSを通じて顕著になった現象です。

また、こうした報道が流れることで、さらに「やっぱり何かあるのでは?」という空気がSNSで強まり、予言→不安→行動→報道→さらなる不安というループが生まれてしまいます。

フェイク情報でも人々を動かしてしまう力

噂話や都市伝説の類でも、それが多くの人にシェアされることで“本当のように”思えてしまうことがあります。とくに「〇年〇月〇日」という具体的な日付がつくと、脳はそれを“確定情報”のように捉えがちです。

たとえば、「関東大震災は100年周期でまた起きる」「南海トラフは2030年前後に動く」といった表現もよく耳にしますが、これらはあくまで統計的な“可能性”に過ぎません。にもかかわらず、予言や予知夢というスピリチュアルな要素が絡むと、「普通のニュースよりも強く印象に残る」傾向があるのです。

結果として、「念のため休暇を取る」「旅行をキャンセルする」「備蓄を急ぐ」といった行動に人々は動かされます。これ自体が悪いこととは限りませんが、もしもその理由が“誤った情報”だった場合、心身の負担や経済的損失を招いてしまうおそれもあります。

だからこそ、情報を受け取る私たち一人ひとりが「これは事実なのか?」「誰が言っているのか?」「目的は何か?」と、立ち止まって考える力=情報リテラシーが大切になります。

次の章では、そうした不安と上手につき合いながら、実際にどんな行動を取ればよいのか、具体的な防災のすすめについてお話ししていきます。

3.予言よりも行動!防災のすすめ

避難準備の必要性と「日常備蓄」の考え方

たとえ予言がデマであっても、「地震がいつ来てもおかしくない国」に住んでいる私たちにとって、防災の準備は大切な日常の一部です。大切なのは「その日だけ備える」ことではなく、「いつ起きても困らないように備える」こと。これがいわゆる「日常備蓄」の考え方です。

日常備蓄とは、特別なことをするのではなく、ふだんの生活の中で備えを整えておくこと。たとえば、いつもより少し多めに水やレトルト食品を買っておき、「使ったら買い足す」を繰り返す「ローリングストック」は、無理なく続けられる代表的な方法です。

また、持ち出し袋に入れておくべきアイテムを見直すことも大事です。避難所生活では、日頃の暮らしでは気にならないような「不便さ」に直面します。電池が切れたラジオ、着替えが足りない、トイレの衛生に困る…こういった現実的な問題に対応するには、定期的な見直しが必要です。

予言がきっかけであっても、「自分や家族を守る」という行動に変えていくことが、本当に必要な反応ではないでしょうか。

東京都が推奨する最低限の防災アイテムとは

東京都が公開している防災情報サイト『東京防災』では、「今やろう防災アクション」と題して、家庭でできる準備が具体的に紹介されています。その中でも、「最低限これだけは」という持ち出しアイテムには以下のようなものが挙げられています(出典:東京都防災ホームページ)。

  • 飲料水(1人1日3L × 3日分が目安)
  • 保存食(レトルト・缶詰・カロリーメイトなど)
  • モバイルバッテリー・乾電池
  • 携帯トイレ・ティッシュ・ウェットシート
  • 懐中電灯・ラジオ・ホイッスル
  • 常備薬・処方薬のリスト
  • 貴重品(保険証のコピーや現金など)
  • マスク・防寒具・着替え

これらは「いざというときに避難所で3日間しのぐため」の最低ライン。首都直下地震などでは、インフラの復旧に時間がかかることも想定されるため、できれば「7日分の備蓄」が推奨されています。

防災は「やろうと思っているうちに日が経つもの」。ですが、「今週末、ひとつでも揃えてみよう」という意識が、大きな差を生みます。

まとめ

2025年7月5日という日付に注目が集まった背景には、たつき諒さんの作品『私が見た未来 完全版』に描かれた“2025年7月”という予知夢と、その夢を見た日である“2021年7月5日”という日付が混同されたことがありました。その結果、「7月5日に何かが起こる」という都市伝説がSNSを中心に一人歩きし、不安の連鎖を引き起こしたのです。

しかし、気象庁が繰り返し発信しているように、現代の科学では地震の日時や場所をピンポイントで予測することはできません。つまり、特定の日付を指定した予言に信ぴょう性はなく、SNSなどで流布される情報の多くは誤解や憶測に基づくものである可能性が高いということです。

とはいえ、こうした予言が広まることで「備えること」の重要性に気づかされるのもまた事実。防災意識を高めるきっかけとして、予言という話題をうまく活用するのは悪いことではありません。むしろ「その日だけ備える」のではなく、「いつ起きても困らない日常備蓄」を意識することこそが、私たちにとって本当に大切なことなのではないでしょうか。

日々の暮らしの中に、月に一度の備蓄チェックやローリングストックといった“続けられる工夫”を取り入れて、予言に振り回されずに、賢く、そして着実に備えていく。そんな行動が、未来の自分や家族を守る力になるはずです。

わたしも防災リュックを見直し、期限切れ間近の保存食を今晩のスープに使ってみました。何も起きないに越したことはありませんが、いつ起きても困らないように、今日からまた一歩進めていきたいと思います。

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